～BtoB領域へ事業を拡大し、世界へ笑顔と感動を届ける新体制へ～
総合リフォーム事業を展開する株式会社ヤマヒサ（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：大西朋彦、https://www.yamahisa.co.jp/ 以下「ヤマヒサ」）は、1973年の創業から培ってきた50年の歩みを礎とし、次の半世紀を見据えたさらなる事業領域の拡大と組織再編に伴い、ミッション、ビジョン、バリューを刷新いたしました。2026年5月より、この新しい志を掲げた新体制での営業を開始したことをお知らせいたします。
■ミッション・ビジョン・バリュー刷新の背景：BtoB市場への本格参入と「新しいヤマヒサ」の姿
当社はこれまで、個人のお客様を対象としたリフォーム事業を柱に、多くの「くらし」を支えてまいりました。しかし、昨今の社会情勢の変化に伴い、BtoB市場における大規模改修や施設管理ニーズが多様化・高度化しています。
これらの課題に応え、持続可能な社会の実現に貢献するため、当社は自社リソースの再編と事業領域の拡大を決定いたしました。この変革期にあたり、全社員が同じ方向を向き、お客様やパートナー企業の皆様に「新しいヤマヒサ」の姿勢を明確にお伝えするため、ミッション・ビジョン・バリューを新たに策定いたしました。
■新ミッション・ビジョン・バリュー
理念(Philosophy)「くらしにもっと笑顔を！もっと感動を！」
● ミッション（私たちの使命）
私たちは、革新的な技術と心豊かなサービスを通じて、すべての人の「くらし」に笑顔と感動を届け、希望に満ちた未来を共創します。
＜インサイト＞
「『暮らし』と『技術』を繋ぎ、持続可能な社会の実現に貢献する」という使命を掲げ、「笑顔」と「感動」とは、事業活動の最終目的が人々の幸福にあることを力強く宣言します。また、お客様やパートナー企業と共に未来を創り上げていくという、開かれた企業姿勢を示します。
● ビジョン（私たちが目指す未来）
世界中の人々の暮らしに豊かな価値を届けるリーディングカンパニーとなり、笑顔の輪を広げます。
＜インサイト＞
「リーディングカンパニー」という目標は、これは、売上や規模だけでなく、ステークホルダーからの感謝と共感こそが企業の価値であるという考え方を示唆します。国内に留まらず、「世界中に豊かな価値の輪を届ける」とはグローバルな成長への意志と、事業を通じて社会全体にポジティブな影響を与えたいという大きな志を持ちます。
● バリュー（私たちが大切にする価値観）
新しいヤマヒサを形作る5つの行動指針を定めました。
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新しい価値観 |
インサイト |
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1.感動創造への挑戦 (Challenge for Impression) |
常に期待を超える価値を追求し、変化を恐れず新しい技術やアイデアに挑戦することで、お客様と社会に感動を届けます。現状維持ではなく、常に成長し続ける姿勢を大切にします。 |
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2.笑顔を紡ぐ誠実さ (Integrity for Smiles) |
すべてのステークホルダーに対し、誠実かつ公正な姿勢で向き合います。透明性の高いコミュニケーションと、約束を守る確かな品質を通じて、信頼の輪を広げ、関わるすべての人の笑顔を育みます。 |
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3.共に輝く協創力 (Co-creation to Shine) |
社内外のパートナーシップを尊重し、多様な知識や価値観を掛け合わせることで、一人では成し得ない大きな価値を共に創り上げます。個々の成長が組織の力となり、互いに輝き合える関係性を築きます。 |
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4.未来へ繋ぐ責任 (Responsibility for the Future) |
事業活動のあらゆる側面において、環境と社会への配慮を忘れません。持続可能な未来の実現に貢献することは、次世代への笑顔を約束する私たちの重要な責任です。 |
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5.「ありがとう」の探求 (Quest for “Thank You”) |
私たちのすべての行動は、お客様からの「ありがとう」の一言のためにあります。その言葉の奥にある真のニーズを深く理解し、心からの満足と笑顔を生み出すことに全力を注ぎます。 |
■今後の展望
今後は、長年培ってきたリフォームのノウハウを基盤に、大規模改修や施設管理といったBtoB領域においても、革新的な技術と心豊かなサービスを提供してまいります。半世紀を超えて築き上げた信頼を礎に、新たに策定したミッション・ビジョン・バリューを指針として、社員一丸となって「希望に満ちた未来」の共創に努めてまいります 。
■会社概要
社名：株式会社ヤマヒサ
代表者：代表取締役社長 大西朋彦
本社所在地：大阪市北区太融寺町3番24号 日本生命梅田第二ビル4F
URL：https://www.yamahisa.co.jp/
創業年：1973年1月24日
資本金：4,000万円
事業内容：総合リフォーム、ハウジングネットワーク事業、建設事業
