金曜日, 11月 22, 2024
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「オープンレジデンシア板橋グランデ」販売開始のお知らせ

「板橋」駅徒歩4分、都市と風情が融和する暮らし

株式会社オープンハウスグループ(本社 東京都千代田区、代表取締役社長 荒井正昭、以下「当社」)のグループ会社である株式会社オープンハウス・ディベロップメントは、2024年7月16日(火)より新築分譲マンション「オープンレジデンシア板橋グランデ」の販売を開始しますので、お知らせいたします。


「オープンレジデンシア板橋グランデ」

「オープンレジデンシア板橋グランデ」は、JR埼京線「板橋」駅徒歩4分、都営三田線「新板橋」駅徒歩7分の立地に誕生します。「池袋」駅へ1駅3分の直通アクセスをはじめ、「大手町」駅や「新宿」駅、「渋谷」駅など人気の駅へも乗り換え不要のアプローチが叶います。

都心の間近に住まう交通利便性を享受しながら、生活圏内に7つの商店街が揃う風情のある街並みは暮らしを豊かに彩ります。普段使いに便利な商業施設に加え、レストランやベーカリー、雑貨店など個性あふれる専門店が数多く建ち並び、散策するだけでも新たな発見が。

さらに「板橋」駅周辺では大規模な2つの再開発も進行中。商業・住宅をはじめ子育て支援施設や公益施設などが整備され、今後さらなる発展を遂げようとしているエリアです。

間取りはさまざまなライフスタイルに合わせられる全69邸、2DK~3LDKの多彩なプランバリエーションをご用意しました。

公式サイトURL:https://ms.ohd.openhouse-group.com/bukken/kanto/itabashi-g/

※画像はイメージです

所在地

東京都北区滝野川6丁目61番1(地番)

敷地面積

1073.14m²(売買対象敷地面積)

1072.55m²(建築確認対象敷地面積)

※最大で約0.18m²程度減少する予定です。

交通

JR埼京線「板橋」駅 徒歩4分

都営三田線「新板橋」駅 徒歩7分

専有面積

45.06m²~72.47m²

用途地域

近隣商業地域・第一種住居地域

間取り

2DK~3LDK

構造・規模

鉄筋コンクリート造地上8階建

完成予定

2025年12月下旬

総戸数

69戸

引渡予定

2026年1月下旬

当社グループは引き続き、戸建・マンションの供給を通じて、住まいを持つ喜びを、より多くのお客様にご提供してまいります。

オープンハウス・ディベロップメント 新築マンションサイト:https://ms.ohd.openhouse-group.com/


株式会社オープンハウスグループについて 

株式会社オープンハウス及び関係各社は、2022年1月より、株式会社オープンハウスグループを純粋持株会社とする持株会社体制に移行いたしました。グループの事業は、戸建関連事業、マンション事業、収益不動産事業、アメリカ不動産事業を中心に、住まいや暮らしに関連する各種サービスを展開し、地域につきましても、創業の首都圏に加え、名古屋圏、関西圏、福岡圏へと拡大、更に近年は、地域共創のための活動や、環境保全活動にも力をいれています。1997年の創業以来の主要事業である戸建事業では、土地の仕入から、建築、販売まで製販一体の体制を整え、便利な立地かつ手の届きやすい価格の住まいを提供しております。共働き世帯の増加により求められる職住近接した立地、多様化する働き方の中で新しいニーズに応える企画等、グループならではの連携をとった取組を進めてまいりました。これからも、当社グループは、より多くのお客様に選んでいただける住まいのご提供に努めてまいります。 

株式会社オープンハウスグループ Web サイト URL:https://openhouse-group.co.jp/ 
株式会社オープンハウス Web サイト URL:https://oh.openhouse-group.com/

< 企業概要 >

 商号 株式会社オープンハウスグループ

 本社所在地 〒100-7020 東京都千代田区丸の内 2-7-2 JPタワー20階(総合受付)・21階

 創業 1997年 9月

 代表者 代表取締役社長  荒井 正昭

 資本金 201億3,148万円

 従業員数(連結)5,828名(2024年3月末) 

 商号 株式会社オープンハウス・ディベロップメント

 本社所在地 〒100-7020 東京都千代田区丸の内 2-7-2 JPタワー20階(総合受付)・21階

 創業 2000年 9月

 代表者 代表取締役 福岡良介

 資本金 1億100万円

 事業内容 (グループ) 

 1.不動産売買の代理・仲介事業 2.新築戸建分譲事業 3.マンション・ディベロップメント事業

 4.不動産投資事業 5.不動産金融事業 6.前各号に付帯関連する事業

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