戸建住宅の地盤調査実績No.1のジャパンホームシールド、地盤事業開始から30周年

• トップメッセージ

ジャパンホームシールドは、住宅の「安全と安心」を何よりも大切に、より良い住まいづくりを目指す全国の住宅会社様、協力会社様とともに、地盤サポートシステムなどの地盤関連業務、建物検査・点検業務を通じて、住宅の品質及び性能の向上へ向けた取り組みを支援してまいりました。

地盤事業が30年の節目を迎え、これからも“くらしを創るすべての人にいつも寄り添うソリューションパートナー”となっていくことをお約束するとともに、当社のミッションである“地盤と建物の技術を拓き 確かな品質で、 より良いくらしの未来を創造します”を実現するために、社員一同力を合わせてサービスを開発、提供してまいります。

 

代表取締役社長　勅使河原 隆巳

• 地盤事業30年の歩み

1993年 地盤事業開始

住宅会社様の要望を受けて地盤事業を開始

 

2009年 地盤サポートシステムの提供開始

地盤調査から品質保証までワンストップでサポートする「地盤サポートシステム」の提供を開始

 

2010年 SDS試験の提供開始

地盤事故ゼロを目標に、ボーリング調査並の土質判定ができる新しい地盤調査方法「SDS試験」の提供を開始

 

2015年 地盤サポートマップの提供開始、地盤調査・解析実績が100万棟を突破

地盤の強さ・地震時の揺れやすさ、洪水・浸水リスクなどの防災情報・くらしを支える生活情報を地図上で確認できるWEBサービス「地盤サポートマップ」の提供を開始

 

2021年 AIで土質判別する技術の特許取得、地盤調査・解析実績が200万棟を突破

地盤調査からわかる数値や地形データを元にAIで土質判別する技術が特許を取得

 

2023年 地盤事業30周年

おかげさまで地盤事業の開始から30周年を迎え、地盤調査・解析実績は225万棟を突破

• ジャパンホームシールドの地盤事業への想い

 まだ地盤調査や綿密な地盤解析が行われていなかった1993年にジャパンホームシールドは地盤事業を開始しました。

 1995年に起きた阪神淡路大震災では「欠陥住宅」が大きな社会問題となり、これを機にさまざまな住宅に関する法整備が進みましたが、企業や設計士ごとの異なる解釈による「過剰設計」「過小設計」が行われ、不同沈下が発生するという新たな問題も出てきました。

 そして2005年に耐震偽装事件が起こります。地盤業界の競争ポイントが地盤の安全性より「いかに地盤改良工事不要という結果を導くか」に傾いていたのもこの頃です。

このままでは業界全体の信頼が失墜してしまうという危機感から、特許技術の「SDS試験」を旗印に、ジャパンホームシールドは根拠ある地盤解析を行い、安全性と経済性を追求してきました。

 2011年の東日本大震災以降は土地特性への関心がさらに高まりました。そこで、ジャパンホームシールドは、これまでに蓄積した地盤情報を「地盤サポートマップ」として一般に無料公開しました。

日々のくらしから非常時への備えまで、住生活をトータルでサポートしたいという強い想いが形となったサービスです。

 近年は、AI技術を用いた高度な解析手法の実用化や地盤のビックデータを活かしたデジタルサービスなどの開発を進めています。

安全で、より良いくらしの未来を創るために、ジャパンホームシールドはこれからも地盤技術を拓き続けます。

• ジャパンホームシールドの事業紹介

地盤ソリューション事業

地盤調査・解析・品質保証を行う「地盤サポートシステム」を始めとした地盤に関連する様々なサービスを提供しています。地盤のプロフェッショナルとして、住まいの万が一をなくし、安全で豊かな未来を地盤から支えたい。それがジャパンホームシールドの地盤ソリューション事業です。

https://www.j-shield.co.jp/business/jiban/

建物ソリューション事業

建物を新しく建てるときの品質検査から、居住中の定期メンテナンス、売却時の建物状況検査など、住宅ライフサイクルにおける各ステップでサービスを提供しています。安心して暮らすために住宅の検査や点検を重ねることが、住まいを長持ちさせることにつながり、子どもたちに快適な環境を残す未来にもつながっていきます。

https://www.j-shield.co.jp/business/housing/

デジタルソリューション事業

ジャパンホームシールドが蓄積した200万棟超の地盤調査や30万戸の建物検査といったビックデータとデジタル技術を融合し、私たちにしかできないサービスを提供しています。持続可能なくらしと住まいの環境をサポートするために、これまでの経験と技術に加え、デジタル技術を最大限に活用し、安全・安心・快適なくらしの未来に貢献していきます。

https://www.j-shield.co.jp/business/digital/

• 会社概要

商     号： ジャパンホームシールド株式会社

代 表 者： 代表取締役社長 勅使河原隆巳

所 在 地： 〒130-0026 東京都墨田区両国２丁目１０−１４ 両国シティコア17F

事業内容： 地盤調査及び関連事業、建物検査及び関連事業、デジタルソリューション事業

会社サイト： https://www.j-shield.co.jp/

ジャパンホームシールドは“くらしを創るすべての人に寄り添うソリューションパートナー”として、より良い住まいづくりを目指す住宅会社さまをサポートしてまいります。

*１地盤調査実績№1：日本国内の新築着工[木造(持家・分譲),プレハブ(鉄骨・鉄筋コンクリ造)]における2022年度地盤解析実績件数において(自社調べ・2023年9月時点）