産育休から復帰後の働き方を重視し、女性社員のキャリア成長をサポート
株式会社日本中央住販は、女性社員のキャリアプランを積極的に後押しするために、復帰後の働き方を重視し、さまざまなサポートを展開しています。出産・育児による離職の心配をなくすために3年前から始まった取り組みが、今や驚くべき成果を生み出しています。日本中央住販は、女性社員が子育てと自己のキャリアを両立させながら成長できる環境を目指し、柔軟な働き方や個別のニーズに合わせた支援策を提供しています。本記事では、その取り組みと成果について詳しく紹介します。
株式会社日本中央住販は、出産・育児による離職の心配をしなくても良い企業を目指すため、3年前より様々な取り組みを始めています。
そのおかげで、この期間における育児休暇からの職場復帰率100％を達成しました。
これからも、より安心して育児休暇を取得できる企業を目指し活動していきます。
女性社員のキャリアプランにおいて、出産・育児による影響は避けては通れません。
「産休・育休からの復帰後も、子育てと共に自分自身のキャリアも育てられるよう女性社員を応援したい」
そんな思いから、日本中央住販ではこまめな面談とヒアリングにより、各々復帰後の「働き方」を整えることを重視してきました。
まず産休前の面談では、産育休中の手続きの説明だけではなく、復帰のタイミングなどの相談にも対応しています。復帰前にも改めて面談を行い、短時間勤務制度の利用や休日の選択など、各自に合った「働き方」を選択できるよう、しっかりと話し合っていきます。
しかし、いざ復帰して仕事と子育ての両立をスタートさせると、想定外の事態が起こることもあり得るでしょう。そんなときにも都度面談を行い、無理のない「働き方」へ調整できるよう相談することが可能になっています。
実際に産育休から職場復帰をした女性社員からも、
「産休に入る前の面談で、復職後の生活イメージを想定する話し合いをしてくれた。時短勤務や子育てと両立しやすい職種への配属など、最大限の配慮をしてもらえた」
「復帰のタイミングで保育園に入園できなかったとき、育休を6ヶ月間延長してもらえた。退職もやむを得ないかも、と思ったのでとてもありがたかった」
「丁寧なヒアリングで手厚くフォローしてもらえたので、仕事と育児の両立ができるかどうか、という不安は何もなくなった」
という声が上がっています。
育児休暇中は社会から切り離されて孤立しがちですが、産育休中でも都度、人事から保活についての連絡やアドバイスが入りますし、定期的な面談においては、子供を連れての参加やオンラインでの対応可能などの施策を行っています。このように、長期に渡る休暇で「会社から距離を置かれるかも！」という心配がなくなるような仕組み作りも実施しています。
キッズルーム 奈良本社
これらの取り組みを始めた当初、既存の部署や職種だけでは充分な対応ができないことに気付きました。
そのため、社員のキャリアやスキルを発揮でき、且つ子育てとの両立ができる部署や職種を新たに設置する活動も行ってきました。また、本社には専属の保育士が常駐しており、万が一保育園が休園になった場合には一時的に社員の子供を預かる体制も整えています。
SDGs達成目標の1つでもある「働きがいも 経済成長も」にもつながる活動として、今後も「育児休暇からの職場復帰100％」を目指し、積極的に取り組んでいきます。
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株式会社日本中央住販のご案内
「住むだけでしあわせになる家」をお届けする、日本中央住販―
お客様のしあわせを追求し、心と技術を融合させるリーディングカンパニー
創業40年を目前にした日本中央住販では、社員一人ひとりが率先して「お客様のしあわせ」を追求し、常にチャレンジャーとして先端を行く技術、そして豊かな発想と柔軟な考え方を武器に取り組んでおります。
日本中央住販 奈良本社
単なるモノではない「家」づくりが、お客様一人ひとりのしあわせに繋がると信じ、「住むだけでしあわせになる家」を実現するため、心、体、地球・地域の3つの側面からアプローチすることで、「住むだけでしあわせになる家」をカタチにします。お客様の悩みや希望に向き合い、健康と安全を重視し、快適な環境を実現するとともに、環境に配慮した持続可能な建築と地域社会へ貢献していきます。
日本中央住販は、信頼と品質を大切にし、お客様と共に歩み続けるパートナーでありたいと考えています。
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株式会社日本中央住販 会社概要
本社所在地：奈良県奈良市
代表者 ：代表取締役社長 谷手 善紀
設立 ：1986年12月1日
資本金 ：8,000万円
従業員数 ：159名（2023年1月現在 パート・アルバイト含む）※日本中央住販グループ集計
年商 ：87億円（2022年度）※日本中央住販グループ集計
実績 ：3,530棟超 ※2023年3月末時点2023年4月集計
：奈良県戸建売上高ランキング11年連続第1位 ※2022年8月東京商工リサーチ奈良支店調べ
事業内容 ：新築一戸建分譲事業 / 売買・仲介事業 / 宅地造成事業 / 注文建築事業 / リフォーム事業 /
インテリア販売 / 賃貸事業 / 資産活用・マンション事業 / 外食レストラン事業
宅建業免許：国土交通大臣（6）第5538号
建設業許可：国土交通大臣許可（般-4）第24519号
■公式ホームページURL：https://home-ncj.co.jp/
■会社案内デジタルブックURL：https://home-ncj.meclib.jp/ncjcompanyguide/book
《 株式会社日本中央住販 グループ会社 》
会社名 ：株式会社 桧家住宅 滋賀
所在地 ：滋賀県大津市におの浜4-7-7
設立 ：2014年10月29日
