土曜日, 11月 23, 2024
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「オープンレジデンシア四谷三丁目プロジェクト」販売開始のお知らせ

四谷三丁目に四谷舟町と四谷荒木町の2つのレジデンスが誕生

株式会社オープンハウスグループ(本社 東京都千代田区、代表取締役社長 荒井正昭、以下「当社」)のグループ会社である株式会社オープンハウス・ディベロップメントは、2023年4月24日(月)より新築分譲マンションシリーズ「オープンレジデンシア四谷舟町」、「オープンレジデンシア四谷荒木町」の販売を開始しますので、お知らせいたします。

「オープンレジデンシア四谷舟町」、「オープンレジデンシア四谷荒木町」

 山手線内側の四谷三丁目駅、曙橋駅を最寄りとした立地に2つのレジデンスが誕生します。どちらも2つの駅から10分未満の徒歩圏で丸ノ内線と新宿線の2路線が利用可能と、都心の中でも秀でたアクセスが手に入ります。周囲には複合施設が多く、また少し足を延ばせば、百貨店が集まる新宿エリアや、ブランドショップやカフェなどが立ち並ぶ青山・外苑エリアがあり、魅力あふれる住環境です。建物は両物件ともに高級感のある内廊下設計にし、「四谷舟町」は全邸角住戸の1LDK、2LDKのプラン、「四谷荒木町」は多彩な1LDK〜4LDKのプランをご用意しました。

公式サイトURL:https://ms.ohd.openhouse-group.com/bukken/kanto/yotsuya3pj/

「オープンレジデンシア四谷三丁目プロジェクト」販売開始のお知らせのサブ画像1

左:オープンレジデンシア四谷舟町、右:オープンレジデンシア四谷荒木町

※写真はイメージです。

物件名

オープンレジデンシア四谷舟町

オープンレジデンシア四谷荒木町

所在地

東京都新宿区舟町3番27他 (地番)

東京都新宿区荒木町16番2他 (地番)

交通

東京メトロ丸ノ内線「四谷三丁目」駅 徒歩3分

都営新宿線「曙橋」駅 徒歩5分

都営新宿線「曙橋」駅 徒歩2分

東京メトロ丸ノ内線「四谷三丁目」駅 徒歩9分

用途地域

商業地域

第一種住居地域

構造・規模

鉄筋コンクリート造地上12階建

鉄筋コンクリート造地上6階・地下1階建

総戸数

22戸

29戸

敷地面積

304.35m²(私道負担面積79.55m²含む)

464.28m²

専有面積

34.71m²・43.50m²

34.72m²~79.42m²

間取り

1LDK・2LDK

1LDK~4LDK

完成予定

2024年9月下旬

2024年7月下旬

引渡予定

2024年9月下旬

2024年8月下旬

 当社グループは引き続き、戸建・マンションの供給を通じて、住まいを持つ喜びを、より多くのお客様にご提供してまいります。

オープンハウス・ディベロップメント 分譲マンションサイト:https://ms.ohd.openhouse-group.com/

株式会社オープンハウスグループについて 

 株式会社オープンハウス及び関係各社は、2022年1月より、株式会社オープンハウスグループを純粋持株会社とする持株会社体制に移行いたしました。グループの事業は、戸建関連事業、マンション事業、収益不動産事業、アメリカ不動産事業を中心に、住まいや暮らしに関連する各種サービスを展開し、地域につきましても、創業の首都圏に加え、名古屋圏、大阪圏、福岡圏へと拡大、更に近年は、地域共創のための活動や、環境保全活動にも力をいれております。1997年の創業以来の主要事業である戸建事業では、用地の仕入から、建設、販売まで製販一体の体制を整え、便利な立地かつ手の届きやすい価格の住まいを提供しております。共働き世帯の増加により求められる職住近接した立地、多様化する働き方の中で新しいニーズに応える企画等、グループならではの連携をとった取組を進めてまいりました。これからも、当社グループは、より多くのお客様に選んでいただける住まいのご提供に努めてまいります。
株式会社オープンハウスグループ Web サイト URL:https://openhouse-group.co.jp/

< 企業概要 >

商号 株式会社オープンハウスグループ

本社所在地 〒100-7020 東京都千代田区丸の内 2-7-2 JPタワー20階(総合受付)・21階

創業 1997年9月

代表者 代表取締役社長  荒井 正昭

資本金 200億7,008万円

従業員数(連結) 4,493名(2022年9月末時点)

商号 株式会社オープンハウス・ディベロップメント

本社所在地 〒100-7020 東京都千代田区丸の内 2-7-2 JPタワー20階(総合受付)・21階

創業 2000年 9月

代表者 代表取締役 福岡良介

資本金 1億100万円

事業内容 (グループ) 1.不動産売買の代理・仲介事業 2.新築戸建分譲事業 3.マンション・ディベロップメント事業 4.不動産投資事業 5.不動産金融事業 6.前各号に付帯関連する事業

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