株式会社オープンハウスグループ(本社 東京都千代田区、代表取締役社長 福岡 良介、以下「当社」)のグループ会社である株式会社オープンハウス・ディベロップメント(本社 東京都渋谷区、代表取締役社長 福岡良介、以下「オープンハウス・ディベロップメント」)は、九州産業研究所が作成した「福岡市 売主・事業主別 マンション供給棟数ランキング(2023~2025年累計)」で、1位を獲得したことをお知らせいたします。
株式会社オープンハウスグループ(本社 東京都千代田区、代表取締役社長 福岡 良介、以下「当社」)のグループ会社である株式会社オープンハウス・ディベロップメント(本社 東京都渋谷区、代表取締役社長 福岡良介、以下「オープンハウス・ディベロップメント」)は、九州産業研究所が作成した「福岡市 売主・事業主別 マンション供給棟数ランキング(2023~2025年累計)」で、1位を獲得したことをお知らせいたします。
※福岡市 売主・事業主別マンション供給棟数ランキング(2023~2025年累計)1位(12棟)
全国の新築マンションの平均価格が上昇する中、当社グループのマンションは、「都心」×「駅近」という好立地の魅力を最大限に活かし、徹底した合理化により「適正価格」と「品質」の両立を実現しています。「都心」×「駅近」であれば周辺施設が充実しているため、一般的に購入者様にとって、維持・管理費がご負担となるフィットネスやラウンジ、ゲストルームなどの共用施設をシンプルにすることで建築コストを削減しています。その一方で、住空間や外観デザイン、構造部分など、品質に関わる部分にはしっかりとコストをかけています。また、マンション価格に上乗せされ購入者様の負担となるモデルルームの建設・維持費用(約2千万〜1億円)を抑えるため、モデルルームを物件ごとに設けず、エリアごとに集約することで見学のための高額な費用負担を軽減し、適正な価格を実現しています。
その結果、当社グループは全国、特に東京23区・名古屋エリアでも高い実績を維持しており、詳細を以下の通り発表済みです。
・2025年 全国分譲マンション 売主グループ別供給戸数ランキング5年連続No.1を獲得!
・「東京23区マンション供給棟数ランキング」5年連続1位を獲得!
・「2025年 名古屋市 売主・事業主別マンション供給棟数ランキング」オープンハウス・ディベロップメントが2年連続で堂々1位を獲得
そしてこのビジネスモデルは、首都圏にとどまらず福岡エリアでも同様に展開されています。当社は、2018年に福岡県での展開を開始してから、福岡市中央区・博多区など利便性の高い「都心・駅近」好立地を中心に供給を続け、常にお客様が求める住まいを追求してまいりました。その結果、「福岡市 売主・事業主別 マンション供給棟数ランキング(2023年から2025年の3年間の累計)」で、堂々の1位を獲得することができました。今後もお客様のニーズの変化にいち早く対応し、いつまでも選ばれ続けるマンションディベロッパー、不動産会社として引き続き精進してまいります。

(調査条件)
※九州産業研究所2026年2月13日時点作成。
※2023年・2024年・2025年(予告HP公開物件含む)事業主別供給棟数。
※新築分譲マンション(投資用ワンルームマンションを除く)。
当社グループは引き続き、戸建・マンションの供給を通じて、住まいを持つ喜びを、より多くのお客様にご提供してまいります。
オープンハウス・ディベロップメント 新築マンションサイト:https://ms.ohd.openhouse-group.com/

INNOVACIA / INNOVAS ブランドページ:https://ms.ohd.openhouse-group.com/about/brand/
株式会社オープンハウスグループ Web サイト URL:https://openhouse-group.co.jp/
株式会社オープンハウス Web サイト URL:https://oh.openhouse-group.com
企業概要
◾️株式会社オープンハウスグループ
本社所在地 〒100-7020 東京都千代田区丸の内 2-7-2 JPタワー20階(総合受付)・21階
創業 1997年 9月
代表者 代表取締役社長 福岡良介
資本金 203億1,988万円
従業員数(連結)6,495名(2026年3月末時点)
◾️株式会社オープンハウス・ディベロップメント
本社所在地 〒150-0002 東京都渋谷区渋谷 3-12-18 渋谷南東急ビル
創業 2000年 9月
代表者 代表取締役 福岡良介
資本金 1億100万円
事業内容 (グループ)
1.不動産売買の代理・仲介事業 2.新築戸建分譲事業 3.マンション・ディベロップメント事業
4.不動産投資事業 5.不動産金融事業 6.前各号に付帯関連する事業
