導入社数・オンライン契約可能台数・オンライン契約者数の3冠を達成
モビリティSaaS・月極駐車場オンライン契約サービスのリーディングカンパニーである株式会社ニーリー（東京都中央区）が運営する「Park Direct（パークダイレクト）」（https://www.park-direct.jp/）は、株式会社未来トレンド研究機構（代表取締役社長：村岡 征晃）が2025年11、12月に実施した月極駐車場オンライン契約サービスの「導入社数」「オンライン契約可能台数」「オンライン契約者数」の3項目においてNo.1（※1）を獲得いたしました。「オンライン契約者数」は今年初めて調査を行い、No.1を獲得。また、2022年からの調査に続き「導入社数」「オンライン契約可能台数」は4年連続No.1（※2）となりましたことをお知らせいたします。
「月極駐車場オンライン契約サービス」の導入社数・オンライン契約可能台数・オンライン契約者数共にNo.1に
Park Directは2019年より、月極駐車場の募集、申込、契約、支払、賃料保証、更新／解約といった一連の業務を一気通貫してオンライン上で完結できるシステムとサービスを構築してまいりました。その結果、不動産管理会社様、オーナー様、駐車場ユーザーの皆様にご評価いただき、2025年に「導入社数」「オンライン契約可能台数」「オンライン契約者数」でNo.1となりました。導入社数とオンライン契約可能台数については2022年の調査開始以来、4年連続の獲得となります。
Park Directの導入社数は約2,000社に上り、Park Directを通じてご利用いただける駐車場台数は約120万台となりました。大都市圏のみならず、全国47都道府県全ての不動産管理会社様、ユーザーの皆様にご利用いただいております。
◾️全国でテレビCMを放送し、東京駅をはじめとする全国主要エリアで屋外広告も展開
2024年12月より、一部都道府県でテレビCMと連動した広告展開を開始し、2025年も継続して放映しています。これまで、北海道、宮城県、静岡県、石川県、愛知県、大阪府、京都府、兵庫県、滋賀県、奈良県、和歌山県、広島県、岡山県、香川県、福岡県、熊本県、鹿児島県、沖縄県など、全国各地でテレビでのCM放送や東京駅、大阪梅田など全国主要エリアで屋外広告を実施してまいりました。これまで以上に多くの方にパークダイレクトを知っていただき、便利にご利用いただけるように努めてまいります。また、パークダイレクトの認知が広がり利用するユーザーが増えることによって、ご導入いただいている不動産管理会社様にも、駐車場のオンライン契約数の増加や更なる業務効率化といった価値を提供してまいります。
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「Park Direct（パークダイレクト）」を運営するニーリー、5月12日（月）より第2弾 テレビCMを開始
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「Park Direct（パークダイレクト）」を運営するニーリー、10月13日よりテレビCMと屋外広告を開始
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「Park Direct（パークダイレクト）」を運営するニーリー、11月17日より東京駅にて屋外広告を掲出
◾️「パークダイレクト」の掲載100万台突破を記念し、総額100万円分ギフトプレゼントのXキャンペーンを実施
「パークダイレクト」の掲載100万台突破を記念し、公式X（旧Twitter）にて「総額100万円分ギフトプレゼントキャンペーン」を2025年5月と10～11月に実施いたしました。
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「Park Direct（パークダイレクト）」を運営するニーリー、掲載100万台突破を記念して総額100万円分ギフトをプレゼントのXキャンペーン開催決定！
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「Park Direct（パークダイレクト）」を運営するニーリー、総額100万円分ギフトプレゼントの秋季Xキャンペーン開催決定！
■新サービス「ワンデイパーク」の提供開始
1日単位で駐車場検索・予約ができる「ワンデイパーク」をリリースいたしました。「パークダイレクト」とシームレスに連携し、不動産管理会社様が空き区画を1日単位で貸し出せるようになり、空き駐車場の有効活用を通じた稼働率と収益の改善、遊休区画が減ることによる不正駐車の防止に寄与するほか、多様な駐車シーンのニーズに応え、利便性の向上にも貢献いたします。
また、カーユーザーにとってもショッピングやスポーツ観戦、友人や親族との外出、引越し時のレンタカー駐車など、多様なシーンで駐車場を予約・利用いただけます。
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ニーリー、「ワンデイパーク」1日単位の駐車場検索・予約サービス提供開始
■ 全国各地での大規模導入がさらに拡大
各地域の公社様や地域に密着した管理会社様に、導入が拡大いたしました。
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宮城県住宅供給公社に月極駐車場オンライン契約サービス「Park Direct（パークダイレクト）」を導入
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神奈川県住宅供給公社に月極駐車場オンライン契約サービス「Park Direct（パークダイレクト）」を導入
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愛知県住宅供給公社に月極駐車場オンライン契約サービス「Park Direct（パークダイレクト）」を導入
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【茨城県南地域大規模導入】サンヨーリアルティ株式会社に月極駐車場オンライン契約サービス「Park Direct（パークダイレクト）」を導入
■ 不動産領域における業務提携を推進
不動産管理会社・駐車場運営会社・デベロッパー各社との業務提携を積極的に推進しています。これにより、月極駐車場の契約・管理オペレーションの効率化を図るとともに、オンライン契約の普及を通じて、不動産領域におけるDXを加速してまいります。
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「Park Direct」を運営するニーリー、株式会社レオパレス２１と業務提携
■ 様々なパートナーと協力して、ユーザーの利便性をさらに拡充
パートナーとの協力によりサービスを強化し、契約者の利便性やメリットもさらに拡充しています。
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「Park Direct」を運営するニーリー、全国の「サンマルクカフェ」とタイアップ企画を開始
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「Park Direct（パークダイレクト）」を運営するニーリー、すかいらーくホールディングスとタイアップ企画を開始
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「Park Direct（パークダイレクト）」を運営するニーリー、コナミスポーツとタイアップ企画第二弾を開始
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「Park Direct（パークダイレクト）」を運営するニーリー、ガストとタイアップ企画を開始
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「Park Direct（パークダイレクト）」を運営するニーリー、松屋とタイアップ企画を開始
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ニーリー、KINTO実施の「【U35】はじめてのクルマおためしキャンペーン」に追加特典！Park Direct新規契約で駐車場賃料1ヶ月分をキャッシュバック
■Park Direct（パークダイレクト）とは
「Park Direct（パークダイレクト）」（https://www.park-direct.jp）は、駐車場にまつわるあらゆる業務（集客・契約・決済・顧客管理）を一気通貫でデジタル化するモビリティSaaSです。月極駐車場の各種手続き（※3）を全てオンラインで完結させ、不動産会社様や借主様の駐車場契約・管理にまつわるアナログなプロセスを大幅に削減します。さらに、駐車場ごとのデータに基づきオンライン／オフラインを問わない様々な集客施策を設計、展開し、月極駐車場の稼働率アップ、オーナー様の収益アップに貢献いたします。
■ニーリーの採用情報
ニーリーは「社会の解像度を上げる」というミッションを掲げ、月極駐車場領域で事業を展開してまいりました。従業員数も拡大し、既存事業の非連続な成長とモビリティSaaS領域における新しいサービスの創出に注力します。
これらを実現する組織づくりに向け、ニーリーでは複数職種で採用を強化しております。詳細は採用サイトをご覧ください。
■株式会社ニーリーについて
業界No.1（※1）のサービス「パークダイレクト」を運営する、モビリティSaaSのリーディングカンパニーです。2013年の創業以来、大手事業会社や金融機関、資金調達を行ったスタートアップ企業を対象に、これまで数多くの新規事業に関する事業企画や戦略立案、高い技術力を活かした開発をメイン事業として行ってきました。2019年より、これまで培ったノウハウを活かし、「パークダイレクト」の運営を行っております。
社名：株式会社ニーリー
所在地：〒103-0012 東京都中央区日本橋堀留町1丁目9-8
代表取締役：佐藤 養太
設立：2013年1月29日
資本金 8,802百万円（2024年9月末時点。資本準備金含む）
事業内容：
モビリティSaaS「Park Direct（パークダイレクト）」の運営
法人車両用駐車場管理システム「Park Direct for Business」の運営
1日単位の駐車場検索・予約サービス「ワンデイパーク」の運営
ウェブサイト：https://www.nealle.com
（※1）「月極駐車場のオンライン契約サービス」の「導入社数」（サービス導入をしている不動産管理会社数）と「オンライン契約可能台数」について、2022年12月・2023年12月の株式会社エクスクリエによる対象各社（駐車場のシェアリングサービス・サブリースは除く）へのヒアリング調査、並びに、2024年11月・2025年11～12月の株式会社未来トレンド研究機構によるサービス提供事業者に対するヒアリング調査及びデスクリサーチ。「オンライン契約者数」について、2025年11～12月の株式会社未来トレンド研究機構によるサービス提供事業者に対するヒアリング調査及びデスクリサーチ。
（※2）No.1を獲得した3指標のうち、「導入社数」「オンライン契約可能台数」が4年連続のNo.1を獲得。
（※3）「募集、申込対応、審査、契約手続き、賃料回収、収納代行、各種書面の発行、更新・解約、コールセンターによる問い合わせ対応」に関わる手続きを指します。
