土曜日, 6月 15, 2024
ホーム調査レポート老後のお金の対策、何歳から?Z世代の2人に1人は、老後が不安。社会人1〜3年目で資産形成を始めた“ミレニアル世代”投資家、老後は「なんとかなる」と考える割合が最多に

老後のお金の対策、何歳から?Z世代の2人に1人は、老後が不安。社会人1〜3年目で資産形成を始めた“ミレニアル世代”投資家、老後は「なんとかなる」と考える割合が最多に

〜「Z世代新社会人」「ミレニアル世代社会人」「RENOSY投資家」の資産形成と投資にまつわる調査を実施(RENOSY調べ)〜

株式会社GA technologies[GAテクノロジーズ](本社:東京都港区、代表取締役社⻑執行役員 CEO:樋口 龍、証券コード:3491、以下「当社」)が運営するネット不動産投資サービスブランド「RENOSY(リノシー)」は、新NISA制度の開始が迫り、投資への興味関心が高まっていることを受けて、資産形成と投資にまつわる調査を実施しました。
 調査対象は①Z世代の新社会人(以下「Z世代」)約500人、②ミレニアル世代の社会人(以下「ミレニアル世代」)」約500人、そして③ミレニアル世代であり、かつ不動産投資経験者である当社顧客の「ミレニアル世代のRENOSY投資家(以下「RENOSY投資家」)」約100人の3グループとしています。

◆ 調査結果サマリー

  1. Z世代·ミレニアル世代の約半数が不安と答える一方、社会人1年目〜3年目に資産形成を始めると、約3割は老後は「なんとかなる」と考える!?

  2. “ミレニアル”同世代での「知っている投資方法」も、知名度順には差が出る傾向に

  3.  Z世代の投資意欲、約7割が資産形成に「経験ありor興味・関心を持っている」

  4. Z・ミレニアル世代の情報収集先、YouTubeやテレビなどの“流し見可能”な動画が主流

◆ 調査概要

・調査期間:

(1)Z世代:2022年12月31日(土)〜2023年1月3日(月)

(2)ミレニアル世代:2022年12月31日(土)〜2023年1月7日(土)

(3)RENOSY投資家:2023年2月17日(金)〜2月27日(月)

・調査パネル:

(1)Z世代・ミレニアル世代:株式会社GA technologies調べ、株式会社ジャストシステム(FASTASK)のアンケートパネルを利用

(2)RENOSY投資家:ネット不動産投資サービスブランド「RENOSY(リノシー)」成約顧客

・年齢:

(1)Z世代:20歳〜22歳(調査時点)

(2)ミレニアル世代・RENOSY投資家:27歳〜35歳(調査時点)

・対象:

(1)Z世代:社会人・学生

(2)ミレニアル世代・RENOSY投資家:社会人

・回答者数:

(1)Z世代:487名

(2)ミレニアル世代:514名

(3)RENOSY投資家:110名

※回答率(%)は小数点第2位を四捨五入し、小数点第1位までを表示しているため、合計数値は必ずしも100%とはならない場合があります。

◆ (1)Z世代·ミレニアル世代の約半数が不安と答える一方、社会人1〜3年目に資産形成を始めると、約3割は老後は「なんとかなる」と考える!?

老後のお金の対策、何歳から?Z世代の2人に1人は、老後が不安。社会人1〜3年目で資産形成を始めた“ミレニアル世代”投資家、老後は「なんとかなる」と考える割合が最多にのサブ画像1

Z世代・ミレニアル世代・RENOSY投資家それぞれへ「老後とも言える40年後について、今どう思うか」を尋ねたところ、Z世代・ミレニアル世代の最多回答は「不安・心配」(Z世代:44.4%/ミレニアル世代:48.1%)であることが判明しました。一方、RENOSY投資家の最多回答は「なんとかなる」(29.1%)になりました。

次に「(投資経験者に対し)投資デビューはいつ頃か」と尋ねたところ、RENOSY投資家からは「社会人1〜3年目」(37.3%)が最も多く回答がありました。一方、ミレニアル世代は「社会人4~8年目」(47.1%)が最多であり、同じ世代でも分布に違いが見られます。

老後のお金の対策、何歳から?Z世代の2人に1人は、老後が不安。社会人1〜3年目で資産形成を始めた“ミレニアル世代”投資家、老後は「なんとかなる」と考える割合が最多にのサブ画像2

これらのことから、投資をはじめとする資産形成を社会人1〜3年目に始めることによって、老後に対する考え方は変わると考えられます。

◆ (2)“ミレニアル”同世代の「知っている投資方法」、知名度順には差が出る傾向に

  この調査では、他にも年齢層の同じミレニアル世代とRENOSY投資家の回答に違いが見られるものがありました。「知っている投資の方法」について尋ねたところ、ミレニアル世代からはNISA/つみたてNISA(58.9%)、国内株(54.3%)外国株(42.0%)の順に、RENOSY投資家からは、不動産(91.8%)、国内株(89.1%)、投資信託(85.5%)の順に回答がありました。ミレニアル世代とRENOSY投資家では、全ての選択肢に対して「知っている」と回答する割合、および回答の多い選択肢が異なっていることが分かります。

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◆ (3) Z世代の投資意欲、約7割が資産形成に「経験ありor興味・関心を持っている」

  Z世代に対しては「投資経験・興味関心」について尋ねました。投資を「現在やっている」(21.1%)、「やったことはあるが、現在はやっていない」(9.4%)、「やったことはないが、関心はある」(37.4%)、と投資経験あり・もしくは興味・関心を持つ割合は67.9%と約7割にものぼり、「やったことはなく、関心もない」は、わずか(32.0%)でした。

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◆ (4)Z・ミレニアル世代の情報収集先、YouTubeやテレビなどの“流し見可能”な動画が主流

  最後に、3グループそれぞれへ「最も利用時間の長いメディア」について尋ねたところ、Z世代はYouTube(26.7%)、Instagram(19.3%)、テレビ(13.3%)、ミレニアル世代はテレビ(23.9%)YouTube(20.4%)、Twitter(14.4%)、RENOSY投資家はYouTube(30.9%)、Twitter(14.5%)、テレビ(12.7%)の順に回答がありました。3グループともに、情報収集にはYouTubeやテレビのような流し見も可能な動画コンテンツが人気であることが分かります。

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さらに「資産形成や投資において、情報収集で参考にしている人」を尋ねたところ、YouTuberが多くあがりました。そのうち、Z世代やミレニアル世代からは資産形成だけでなく、時事ネタなどを取り上げる“教養系YouTuber”を参考にしていると回答がありました。一方RENOSY投資家からは、資産形成のうち、自身のリスク分散や大事にしている資産形成の指針、具体的な資産形成方法などを扱う“投資系YouTuber”を挙げる傾向がありました。

※本プレスリリースに記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。

 ※公開データの引用・転載の際は、『RENOSY調べ』と明記いただきますようお願い申し上げます。

◆ ネット不動産投資サービスブランド「RENOSY(リノシー)」

 RENOSYは、AIなどのテクノロジーを活用したネット不動産投資サービスブランドです。不動産の購入や売却が資産形成の手段としてより身近になるよう、不動産投資の検討から購入、その後の管理・売却までオンラインを中心としたサービスを提供しています。2022年3月に東京商工リサーチが行った調査では、2020年から3年連続で中古マンション投資における販売実績全国No.1を獲得(※)しています。

 (※1)株式会社GA technologies「RENOSYの不動産投資、中古マンション投資の販売実績で3年連続となる全国No.1を獲得」(2022年4月7日発表) https://www.ga-tech.co.jp/news/12103/

◆ GAテクノロジーズ 概要

株式会社GA technologies(ジーエーテクノロジーズ)は、「テクノロジー×イノベーションで、人々に感動を生む世界のトップ企業を創る。」を理念に掲げ、不動産をはじめ、様々な産業のビジネス変革に取り組むテック企業です。2013年の創業から5年後の2018年に東証グロース市場(旧東証マザーズ市場)に上場。上場後に9件のM&Aを実施し、2022年度には売上高1,100億円を超える急成長を遂げています。2020年〜2022年には、3年連続で「DX銘柄」に選出 (グロース市場で唯一)されました。

社名:株式会社GA technologies
代表者:代表取締役社長執行役員 CEO 樋口 龍
URL:https://www.ga-tech.co.jp/
本社:東京都港区六本木3-2-1 住友不動産六本木グランドタワー40F
設立:2013年3月
資本金: 資本金: 72億4389万4458円(2023年1月末時点)
事業内容:
・ネット不動産マーケットプレイス「RENOSY」の開発・運営
・SaaS型のBtoB PropTechプロダクトの開発
主なグループ会社:イタンジ株式会社、株式会社RENOSY PLUS、株式会社神居秒算など他12社

◆ 主な受賞歴

・2020年〜2022年:Financial Times社とStatista社が共同で実施した、アジア太平洋地域における急成長企業ランキング「FT 1000: High-Growth Companies Asia-Pacific 」3年連続選出
・2022年:日経ビジネスとドイツの調査会社Statistaが共同実施の「日本急成長企業2022(売上高を伸ばした100社ランキング)」23位にランクイン
・2020年〜2022年:経済産業省と東京証券取引所が共同で実施する「デジタルトランスフォーメーション銘柄(DX銘柄)」に3年連続選出
・2020年〜2022年:東京商工リサーチにて3年連続「中古マンション投資販売実績全国No.1」を獲得
・2020年、2021年:Great Place To Work ® Institute Japanが実施した「働きがいのある会社ランキング」、中規模部門にて、ベストカンパニーに選出

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