~断熱工法が柔軟に選択可能な自動床下収納~
住宅デバイス共創機構設立準備室は、住宅デバイス「ロボット床下収納」に適した7種の断熱工法を公開致しました。
【新工法4種】
プール断熱
床下収納空間をプールのように断熱材で囲う新工法です。床下断熱施工を主に実施している施工者におすすめする工法となります。
収納空間以外は床下断熱となるため、シロアリ対策に関心の強い、温暖な地域に適しています。
囲い断熱材付近のコンクリートは、外気の影響を受けやすいため、温度に考慮が必要です。しかし、冬季に高い断熱性能を必要としない温暖な地域であれば、コストを抑えた実装が可能な工法です。
また、基礎高を標準仕様(200mm)よりもさらに上げて収納空間の底面に断熱施工を行えば、上記のような断熱性能の心配はなくなります。
コの字断熱
プール断熱の断熱性能を補強する工法です。床下断熱施工を主に実施している施工者におすすめする工法となります。
プール断熱と同様、収納空間以外は床下断熱となりますが、収納空間を囲うパネルの外側底面にも断熱材をプラスし、底面コンクリートから伝わる熱を遮断します。
イエシロアリの被害が確認されている地域において、高い断熱性能を必要とする場合にはこの工法が適しています。
スリット基礎外断熱
従来工法である基礎外断熱の欠点を補強する工法です。基礎外断熱施工の知見がある施工者におすすめする工法となります。
基礎外断熱は、シロアリのリスクが高いとされています。これは、断熱材と基礎コンクリートの間をシロアリが通って建物に侵入し、気づかないうちにシロアリ被害が広がるためです。スリット基礎外断熱では、基礎の一部に断熱材を貼らず露出させることで、蟻道の発見を容易にするほか、シロアリが好まない環境を作ります。
断熱材施工部と非施工部には段差があるため、外壁にスリット状のデザインが生まれます。
基礎外の断熱材を減らした分は、基礎内の側面に設ける断熱材で補います。基礎外に断熱施工があるため、基礎内底面の断熱材を省略しても大きなロスとなりません。
温暖な地域では、十分な断熱性を出しつつシロアリの発見も容易となり、バランスの取れた工法となります。
スリット基礎外断熱ハイスペック仕様
スリット基礎外断熱の断熱性能を補強する工法です。
基礎外に設けられたスリット部に、断熱カバーを設けるほか、基礎内底面にも追加の断熱材を設けることで断熱性能を向上させます。断熱カバーは取り外しが可能なため、定期的な蟻道の確認が可能です。また、カバーによって外観デザインの変化をつけることができます。
高い断熱性能を実現しつつ、シロアリの発見も容易となる工法です。
【従来工法3種】
床断熱+非断熱パネル
従来の床下断熱に、床下収納空間を囲う非断熱パネルを追加します。
床下断熱は基礎に断熱材を設けないため、一般的にシロアリのリスクが低いと言われています。
その代わりに収納空間は被断熱空間の外側となり、屋外の温度・湿度の影響を受けます。居室が外気の影響を受けないよう、収納空間と居室とをつなぐエレベーターや扉には、気密対策が必須となります。その分、他の断熱工法と比較してコストが増加する可能性があります。
床断熱施工の知見をもとに施工が可能であり、かつ、気密対策が不要な構成へと発展したプール断熱工法やコの字断熱工法もおすすめです。
基礎内断熱+非断熱パネル
従来の基礎内断熱に、床下収納空間を囲う非断熱パネルを追加します。
基礎断熱の場合は収納空間が屋外の温度・湿度の影響を受けないため、床下に収納された荷物の外気による変化はありません。
住宅の地域環境や、求める断熱性能により、底面断熱材の面積は増減します。この時、収納空間やエレベーターへの干渉等を考慮する必要があるため、設計難易度は高くなります。また、パケットパス設置部分はその他の部分と同様の断熱施工ができないため、弱点となり得ます。
基礎外断熱+非断熱パネル
従来の基礎外断熱に、床下収納空間を囲う非断熱パネルを追加します。
基礎断熱の場合は収納空間が屋外の温度・湿度の影響を受けないため、床下に収納された荷物の外気による変化はありません。
屋内の側面・底面ともに断熱材が貼られないことから、収納空間の確保や各種施工工事がしやすく、ロボット床下収納との相性が良い工法です。
一般に、基礎外断熱はシロアリのリスクが高い断熱工法と言われているため、イエシロアリの被害が確認されていない地域に適しています。
基礎外断熱の長所を生かしながら、シロアリ対策を行うスリット基礎外断熱工法もおすすめです。
また、住宅デバイス共創機構では、シロアリに配慮しつつロボット床下収納を設置しやすい基礎外断熱工法を用いるための基礎工法(S6)の開発を進めています。
非断熱パネルについて
床下の使用面積が1階の床面積の1/2であることを明確にするために設けるものです。これにより、階とみなされず、床面積に算入されない状態を作ります。
※特定行政庁により取り扱いが異なる場合があるため、地域毎に確認が必要です。
今後の活動について
現在、住宅デバイス共創機構設立準備室では、住宅デバイスに関する基礎技術の開発および設計を行っています。住宅、庭、公道、ロボットなどの条件を考慮したよりよい寸法や勾配、仕様を選定し、ルールづくりを進めてまいります。
今後、取り組みをご支援いただけるスポンサーのほか、開発・認定を共同で行うパートナーを募集いたします。
住宅デバイス共創機構設立準備室
名称 :住宅デバイス共創機構設立準備室
所在地 :〒406-0812 山梨県笛吹市御坂町下黒駒464-1
設立 :2024年7月1日
webサイト :https://www.rdcc-pre.org
問い合わせ:info@rdcc-pre.org