～国内外で高まっているエクステリア商材のBIMデータへの需要にいち早く対応～
BuildAppで建設DXに取り組む野原グループのBIMobject Japan株式会社(本社：東京都新宿区、代表取締役社長：山梶真司)は、BIM コンテンツプラットフォーム「BIMobject(ビムオブジェクト)」が2024年6月に、株式会社タカショー（本社：和歌山県海南市、代表取締役社長：高岡伸夫、東証スタンダード：7590）及び同社のDX＆XR事業に特化した子会社の株式会社GLD-LAB.（本社：鳥取県鳥取市 代表取締役社長：濵本真）のカーポート、テラス、目隠しフェンス、屋外家具などのガーデン・エクステリア 製品50カテゴリのBIMデータ(対応BIMソフト：Autodesk Revit /Sketch up/ArchiCAD)をBIMobject等に掲載し、国内外に公開したことをお知らせします。
また、2024年7月25日（木）、26日（金）に東京流通センターにて開催する「タカショー ガーデン＆エクステリアフェア2024（TGEF2024）」にて、BIMobjectに掲載しているタカショーのBIMデータ等について紹介予定です。
ガーデン・エクステリア製品については、BIMobjectでは、海外メーカー約130社だけがBIMデータを掲載しており、BIMobjectの世界各国のユーザー（設計士など）のダウンロードカテゴリランキングでトップ10に入るほどの需要があります。
日本国内においては、エクステリア製品のBIMデータは日本ユーザーの検索回数が多いにもかかわらず、国内メーカーの製品データは未掲載でした。
今回、タカショー及びGLD-LABは、自社でBIMデータを製作、ユーザーによるダウンロードのしやすさ、メーカーとしてのデータ管理のしやすさ（データ一括管理できる高機能なデータ管理システム）等を念頭にデータ掲載先としてBIMobject(ビムオブジェクト)」を選定、BIMでの都市開発案件での自社製品の採用を狙い複数のBIMソフトに対応したデータを公開する運びとなりました。BIMコンテンツプラットフォーム「BIMobject」に会員登録（無料）をされている設計士は、BIMを活用した設計の際に、無料でタカショー社製品のBIMデータをダウンロードし、設計業務の効率化に活用できます。
野原グループは、国内外でのBIM需要の拡大予測 や、建設産業の生産性向上のカギと言われるフロントローディング とその実現に向けて、建材・設備・家具メーカー各社のBIMオブジェクト の国内流通増に尽力してきました。2021年以降は、BIM設計-製造-施工支援プラットフォーム「BuildApp」でBIMを各建設工程で必要なデータとして利活用し、建設工程全体の生産性向上を目指し、建設DX推進事業を強化しています。
野原グループは、「建設DXで、社会を変えていく」ため、国内のBIM活用環境の整備の一つとして、設計士からの需要が高い重機や仮設材などのBIMデータのBIMコンテンツプラットフォーム「BIMobject」への掲載を増やす予定です。
＜タカショー社製のガーデン・エクステリア製品｜BIMデータ公開概要＞
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BIMデータ掲載場所 |
【BIMobject】https://www.bimobject.com/ja/takasho?location=jp 【タカショー/ GLD-LAB.】https://gld-lab.co.jp/bimobject/ |
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対応BIMソフト |
Autodesk Revit、Sketch up、ArchiCAD |
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主な掲載カテゴリ |
フェンス・ガーデンファニチャー・カーポートなどのエクスリア製品 |
＜タカショー ガーデン＆エクステリアフェア2024（TGEF2024）での紹介予定概要＞
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開催日時 |
2024年7月25日（木）、26日（金） |
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会場 |
【リアル会場】東京流通センター A・B・C・Dホール（東京都大田区平和島6丁目1-1） 【オンライン会場】Zoomウェビナー |
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BIMobjectの 主な出展内容 |
・BIMobjectに掲載しているタカショーのBIMデータについて（活用方法等） ・その他関連事項 |
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参加費 |
無料（事前登録が必要） |
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イベント公式サイト |
株式会社GLD-LAB. 代表取締役社長 濵本真氏のコメント
“ 株式会社GLD-LAB.は、株式会社タカショーがDX によるガーデン＆エクステリアの空間デザイン及び販売を目的に2022年7月28日に設立したAR・VR・MRなどのデジタル技術を活用したガーデンアプリや庭空間動画ソフトパッケージなどの製作会社です。
タカショー、GLD-LAB.としては、BIMを広げていきたい。BIMデータを準備し、BIMobjectやGLD-LAB.のサイトで配信することによって、設計者の業務効率に役立てていきたい。BIMを広げていき、GHD-LAB.がBIMデータのデータバンクとしての役割も担いたい。 BIMobjectに載せることにより、設計者にリーチ、簡単にデータを探せて、BIMに関する問い合わせが増えることを期待している。社内外を含め、BIMの活用を周知していくことに苦労するが、BIMを使ってもらえれば便利さがわかるので、まず使ってもらえるような環境を整備していきたい。国内に限らず海外市場でもタカショー商品をプラン採用・販売いただく設計会社・施工会社のニーズにしっかり応えていきたい。
（株式会社GLD-LAB. 代表取締役社長 濵本真）
BIMobject Japan株式会社とBIMコンテンツプラットフォーム「BIMobject」について
BIMコンテンツプラットフォーム「BIMobject」は、世界の建設資材や設備等のメーカー製品の3Dデジタルコンテンツを始めとするあらゆる情報/データを掲載する世界最大のプラットフォームです。
▼BIMコンテンツプラットフォーム「BIMobject」
▼BIMコンテンツプラットフォーム「BIMobject」への掲載に関するお問い合わせ先
野原グループ株式会社 BuildApp事業統括本部 建設DX推進統括部
建設DXソリューション営業部 テクニカルサポート課
E-Mail：japan@bimobject.com
BIM設計-製造-施工支援プラットフォーム「BuildApp」について ※登録商標取得済み
「BuildApp（ビルドアップ）」は、設計事務所やゼネコンが作成したBIM設計データをより詳細なデータに置き換え、各建設工程で必要なデータとして利活用し建設工程全体の生産性向上を実現するクラウドサービスです。設計積算から製造・流通・施工管理・維持管理までをBIMでつなぐ複数のサービスにより、各プレイヤーに合わせたサービスを提供します。そして、設計･施工の手間･手戻りをなくし、製造･流通を最適化して、コスト削減と廃棄物･CO2削減に貢献します。
「BuildApp」は、建設サプライチェーンの抜本的な効率化と未来へ繋がる成長をサポートし、皆さまと一緒に建設業界をアップデートしていきます。
＜私たちがBuildAppで実現したいこと＞
・BIM起点のデータで建設関係者を繋いで連携を生む
・工程の可視化や業務の自動化により業界内の無駄を解消する
・DX による生産性向上や廃材・CO2排出量の削減を目指す建設企業とともに、サプライチェーン を変革し、「建設DXで、社会を変えていく」
＜お問い合わせ先＞
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BuildApp WEB |
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電話 |
03-4535-1158 |
野原グループ株式会社について
野原グループ株式会社を中心とする野原グループ各社は、「CHANGE THE GAME.クリエイティブに、面白く、建設業界をアップデートしていこう」のミッションのもと、変わる建設業界のフロントランナーとしてステークホルダーの皆さまとともに、サプライチェーンの変革と統合を推し進めます。
社会を支える建設産業の一員である私どもが、業界から排出される廃材量やCO2の削減、生産性向上による働き方改革を実現し、サステナブルに成長していく未来の実現を目指します。 https://nohara-inc.co.jp
参考
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BIM（ビム）とは、国土交通省によれば、「Building Information Modelling」の略称で、コンピュータ上に作成した3次元の形状情報に加え、室等の名称・面積、材料・部材の仕様・性能、仕上げ等、建築物の属性情報を併せ持つ建物情報モデルを構築することです。
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エクステリアとは、庭や外壁などの建物の外観全体を表す言葉として使用されており、門扉やカーポート、フェンスなどの設備も含まれています。
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・フロントローディングとは、国土交通省によれば、初期の工程（フロント）において負荷をかけて事前に集中的に検討する手法です。後工程で生じそうな仕様変更や手戻りを未然に防ぎ、品質向上や工期の短縮化に効果があります。http://www.nilim.go.jp/lab/qbg/bimcim/bimcim1stGuide_R0109___hidaritojiryomen_0909.pdf
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BIMオブジェクトとは、BIMを構成する最小単位で、寸法・形状・仕様・性能・品番などが属性情報として入力された3Dデータで表現されます。【参考】BUILT×BuildAppNews「BUILTトレンドウォッチ」第3回「BIM objectとは？」
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DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、経済産業省の定義によれば「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」を指し、単なるデジタル活用とは区別されています。
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サプライチェーンとは、商品や製品が消費者の手元に届くまでの、調達、製造、在庫管理、配送、販売、消費といった一連の流れのことをいいます。
野原グループ株式会社
【報道関係者からのお問合せ先】
野原グループ株式会社
マーケティング部 ブランドコミュニケーション課 (担当：森田・齋藤)
E-Mail：nhrpreso@nohara-inc.co.jp
