アンケート調査の広域性・網羅性・継続性と調査結果の学術貢献などが評価
大東建託株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：竹内啓）が２０１９年より調査を開始し公表している「いい部屋ネット 街の住みここちランキング」（以下、本事業）が、６月９日、日本不動産学会業績賞「日本不動産学会長賞」を受賞しました。
「日本不動産学会長賞」は、（公社）日本不動産学会が実施する表彰制度で、学際的な学術研究分野である不動産学の観点から見て、特に優れた事業へ贈られるものです。１９９４年に創設し、今回で２９回目となる本表彰は、不動産に関する総合的かつ学際的な研究・教育の促進を図り、学術の振興と国民生活の向上を目的に、特に不動産政策の発展に寄与するものを表彰しています。
※ 公益社団法人日本不動産学会ＷＥＢサイト（http://www.jares.or.jp/index.html）
＜ポイント＞
・「いい部屋ネット 街の住みここちランキング」が『日本不動産学会長賞』を初受賞
・評価ポイントは、アンケート調査の対象地域の広域性、設問項目の網羅性など
・居住者の居住満足度等に関する調査としては国内有数の規模
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アンケート調査「いい部屋ネット 街の住みここちランキング」について
本事業は、２０１９年度の調査開始以降、インターネット調査方式で毎年実施されており、４年間の累積回答者数は６４万人※に達しています。２０２２年度の調査対象は、全国１,８８８市区町村、年間回答者総数は約１８万人で、１,３１４市区町村において回答者数５０人以上を確保しており、居住者の居住満足度等に関する調査としては、国内有数の規模となっています。
※ 回答者に重複なし
※ 街の住みここちランキングＷＥＢサイト（ https://www.eheya.net/sumicoco/）
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受賞ポイント
６月９日、日本大学経済学部で行われた表彰式の様子 左から２番目：大東建託(株)賃貸未来研究所フェロー 宗 健
本事業における、以下の点が評価されました。
・ 対象地域の広域性、設問項目の網羅性
・２０１９年から毎年実施している継続性
・さまざまな集計・分析に対応できる汎用性
・ビッグデータとして研究インフラに貢献
・共同研究を含む学術研究の実績
・地方自治体および学術研究に対して情報提供を実施している点
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大東建託 賃貸未来研究所について
当社は、２０１８年に「賃貸の未来」に向けたさまざまな研究を行う『賃貸未来研究所』を設立しました。２０１９年から、国内最大級となる居住満足度調査「いい部屋ネット 街の住みここちランキング」の調査・発表を開始し、５年目となる本年も、「いい部屋ネット 街の住みここち＆住みたい街ランキング２０２３」を順次発表しています。
※ 賃貸未来研究所ＷＥＢサイト(https://www.kentaku.co.jp/miraiken/)
＜大東建託ニュースメディア”KENTAKU PRESS”＞
https://www.kentaku.co.jp/kp/
