月曜日, 11月 18, 2024
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入居者3人に2人が「人と交流できる環境を求めて」コロナ禍にソーシャルアパートメントへ入居

入居者300人を対象にソーシャルアパートメントの生活に関する調査を実施

株式会社グローバルエージェンツ(本社:東京都渋谷区、代表取締役:山﨑剛)は、首都圏を中心に隣人交流型賃貸住宅「ソーシャルアパートメント」を51棟約3,000室運営しています。この度ソーシャルアパートメント入居者300名を対象にアンケート調査を行い、その結果を一部ご紹介します。

入居者3人に2人が「人と交流できる環境を求めて」コロナ禍にソーシャルアパートメントへ入居のサブ画像1

■調査背景

ソーシャルアパートメントには、ミレニアル世代、Z世代を中心とした情報感度の高い方々が住んでいます。
そういった方がなぜソーシャルアパートメントのような住居形態を選ぶのか、生活における良かった点、悪かった点なども併せて調査しました。

■調査内容

・調査機関:自社調査
・調査対象:ソーシャルアパートメント現入居者
・調査件数:300名
・調査期間:2022年5月25日
・調査方法:インターネットによるアンケート調査
 

  • ソーシャルアパートメント入居者属性

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現在のソーシャルアパートメントの入居者属性として、平均年齢は30.4歳と、2016年調査時の29.8歳から、0.6ポイント上がる結果となりました。
男女比は前回と同じく、男性52%、女性48%となっています。

入居者3人に2人が「人と交流できる環境を求めて」コロナ禍にソーシャルアパートメントへ入居のサブ画像3_※SA=ソーシャルアパートメント※SA=ソーシャルアパートメント

 

  • コロナ禍におけるソーシャルアパートメントの良かった点、悪かった点

なかでもソーシャルアパートメントという一種の共同生活を行う場に住んでいた中でコロナ禍を迎えた方々の最も多かったご意見として50.6%が「対面でのコミュニケーションが減った中で、ソーシャルアパートメントのコミュニティでの安心感を得られた」と回答しました。

 

次いで「共用部があることで気分を変えながらおうち時間を過ごすことができた」は42.4%と、ソーシャルアパートメントの特徴である複数の共用部をうまく使い分けながら自粛期間を過ごした方が多かったことがわかりました。

入居者3人に2人が「人と交流できる環境を求めて」コロナ禍にソーシャルアパートメントへ入居のサブ画像4_※SA=ソーシャルアパートメント※SA=ソーシャルアパートメント

 

一方で、誰もが初めて迎える未曾有の事態に、「他入居者の共用部の利用マナーが気になった」という不満の声が43.5%と一番多く、「基本的な感染対策さえ全くしない人がいて困った」という声がある一方で、「住居人がコロナに対して過敏になりすぎている人がいる」という意見もあり、入居者それぞれの受け止め方に大きな差があったことが顕在化されました。

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  • コロナ禍でも64.7%の人が「人との交流を求めて」入居

対面の交流が減り仕事や対人関係のオンライン化が進む中、コロナ禍にソーシャルアパートメントに入居した方の意見としては、「人と交流できる環境を求めて」が64.7%、次いで「心機一転できる環境を求めて」が47.4%と、心理的な理由での入居が物理的な入居理由のおよそ3倍にのぼる事がわかりました。

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アンケートではこの他に、入居者の趣味趣向やソーシャルアパートメントへの入居の決め手、入居後のリアルな生活状況や住むことで得た変化、メリット・デメリットなどリアルな声を拾い、インフォグラフィックにまとめています。

■vol.1 実態調査編

https://www.social-apartment.com/lifestyle/detail/residents01

■vol.2 メリット&デメリット編

https://www.social-apartment.com/lifestyle/detail/residents02

 

  • ソーシャルアパートメントについて

ソーシャルアパートメントは、従来型のワンルームマンションやプライバシーの確保が難しいシェアハウスとも異なる新しい居住スタイルで、賃貸マンション内にラウンジ等の共用部を設置し、住人間の自発的なコミュニティ形成を促進させる仕組みを持った賃貸住宅です。
現在では首都圏を中心に全国51棟約3,000室を展開しており、ラウンジの他、ワークスペースを設置している物件もあり、働き方の多様化により需要は一層高まっています。
また、昨今の近隣付き合いの希薄化した社会において、隣人交流の仕組みが注目を集め、東京都から助成金対象事業に認定されました。
 

 

  •  参考:住居のニーズ変化に対応するソーシャルアパートメントの取り組み

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【事例1】共用部へワークスペースを設置

共用部にはラウンジの他、多くの物件にはワークスペースを設置しています。コロナ禍以降に実施した自社アンケート調査では、入居者全体で「週数日以上リモートワークをしている」という割合が7割以上と在宅ワークの需要が多いため、自宅で仕事のしやすい環境を提供しています。
Wi-Fiや電源の設置はもちろん、Web会議用に個室ブースやコーヒーカウンターを設置するなど、自宅にいながらも働きやすい環境を積極的に導入しています。

 

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【事例2】物件内にコンビニエンススタンド「TukTuk」を設置

食品や日用品の無人販売が可能なコンビニエンススタンド「TukTuk」を導入しています。在宅ワーク等自宅で過ごす時間の増加に合わせて、マンションの外に出ることなく気軽に食品や日用品を購入できる環境を提供しています。導入後、月間利用者数が全世帯数に対し8割以上の物件もあり、また入居者からは「在宅ワーク等で忙しい時に重宝している」といった声をいただいています。現在は6棟にて導入中となり、今後も設置物件の拡大を進めています。

 

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【事例3】不動産DXとして入居者専用アプリ「マイページ」を運用

オンライン上で手続き等が可能な自社開発の入居者専用アプリ「マイページ」を運用しています。入居手続きや契約内容の更新、入居中の各種申請、退去手続き等、入居から退去まで基本的にアプリ上で行えるシステムで、賃貸における従来の煩雑な手続き解消し、新しい顧客体験を提供しています。
また、入居者同士のメッセージ機能や送金機能、個人間売買ができるフリマ機能も備えており、入居者間のコミュニケーションツールとしても機能しています。

プレスリリース:業界初!入居者管理アプリに「交流機能」を追加
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000248.000007264.html
 

  •  株式会社グローバルエージェンツについて

会社名:株式会社グローバルエージェンツ http://global-agents.co.jp
代表取締役:山﨑 剛
本社所在地:〒150-0041 東京都渋谷区神南1-20-13
電話番号:050-3503-3625
 

■ グローバルエージェンツが手がけるライフスタイル事業

LIVE    ソーシャルアパートメント51棟約3,000室を運営 https://www.social-apartment.com/
STAY    LIVELY HOTELS 11棟約1,200室を運営 https://livelyhotels.com/
WORK    ホテル一体型ワークプレイス「.andwork」を運営 https://www.xandwork.com/
DINE    ソーシャルアパートメント・ホテル併設の飲食施設として12店舗を運営
WASH    ソーシャルランドリー「Sooo LIQUID」を運営
LEARN    弊社サービスの入居者や利用者に対して様々な成長や発見の機会を提供

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