駅徒歩3分、賑わう商店街の利便性と穏やかな住環境を享受する暮らし
株式会社オープンハウスグループ（本社 東京都千代田区、代表取締役社長 荒井正昭、以下「当社」）のグループ会社である株式会社オープンハウス・ディベロップメントは、2025年3月17日（月）より新築分譲マンション「イノバス元住吉」の販売を開始いたしましたのでお知らせいたします。
「イノバス元住吉」
「イノバス元住吉」は、東急東横線・目黒線「元住吉」駅徒歩3分の立地に誕生します。東急東横線では「渋谷」駅、「横浜」駅へ直通アクセスが実現、また目黒線で「目黒」駅まで出れば都心方面へもアクセスが繋がり、通勤通学にも便利な2路線が利用可能です。
「元住吉」駅は東西に二つの商店街があり、日常生活のお買い物からこだわりのグルメまでバラエティ豊かな店舗が毎日を便利に彩ります。本物件は商店街から少し奥に入った一角、住宅街として落ち着いた環境が整った第一種住居地域に位置し、駅近の立地や賑やかな商店街が利用できる生活利便性と穏やかな住環境のどちらも享受できるロケーションです。
間取りはライフスタイルに合わせて選べる、1LDK〜3LDKの豊富なプランバリエーションをご用意いたしました。
公式サイトURL：https://ms.ohd.openhouse-group.com/bukken/kanto/motosumiyoshi/
|
所在地 |
神奈川県川崎市中原区木月三丁目437番1(地番) |
敷地面積 |
765.84m²(売買対象敷地面積) 765.24m²(建築確認対象敷地面積) |
|
交通 |
東急東横線・目黒線「元住吉」駅 徒歩3分 |
専有面積 |
35.60m²～106.27m² |
|
用途地域 |
第一種住居地域 |
間取り |
1LDK～3LDK |
|
構造・規模 |
鉄筋コンクリート造地上5階建 |
完成予定 |
2026年6月下旬 |
|
総戸数 |
26戸 |
引渡予定 |
2026年7月下旬 |
当社グループは引き続き、戸建・マンションの供給を通じて、住まいを持つ喜びを、より多くのお客様にご提供してまいります。
オープンハウス・ディベロップメント 新築マンションサイト：https://ms.ohd.openhouse-group.com/
※2024年11月、当社マンション事業部から「革新-INNOVATION-」をテーマとする２つの新しいマンションブランドが誕生いたしました。
新ブランドについてのお知らせはこちら：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000652.000024241.html
INNOVAS ブランドページ：https://ms.ohd.openhouse-group.com/about/brand/
株式会社オープンハウスグループについて
株式会社オープンハウス及び関係各社は、2022年1月より、株式会社オープンハウスグループを純粋持株会社とする持株会社体制に移行いたしました。グループの事業は、戸建関連事業、マンション事業、収益不動産事業、アメリカ不動産事業を中心に、住まいや暮らしに関連する各種サービスを展開し、地域につきましても、創業の首都圏に加え、名古屋圏、関西圏、福岡圏へと拡大、更に近年は、地域共創のための活動や、環境保全活動にも力をいれています。1997年の創業以来の主要事業である戸建事業では、土地の仕入から、建築、販売まで製販一体の体制を整え、便利な立地かつ手の届きやすい価格の住まいを提供しております。共働き世帯の増加により求められる職住近接した立地、多様化する働き方の中で新しいニーズに応える企画等、グループならではの連携をとった取組を進めてまいりました。これからも、当社グループは、より多くのお客様に選んでいただける住まいのご提供に努めてまいります。
株式会社オープンハウスグループ Web サイト URL：https://openhouse-group.co.jp/
株式会社オープンハウス Web サイト URL：https://oh.openhouse-group.com
企業概要
株式会社オープンハウスグループ
本社所在地 〒100-7020 東京都千代田区丸の内 2-7-2 JPタワー20階（総合受付）・21階
創業 1997年 9月
代表者 代表取締役社長 荒井 正昭
資本金 201億5,690万円
従業員数（連結）6,107名（2024年9月末）
株式会社オープンハウス・ディベロップメント
本社所在地 〒100-7020 東京都千代田区丸の内 2-7-2 JPタワー20階（総合受付）・21階
創業 2000年 9月
代表者 代表取締役 福岡良介
資本金 1億100万円
事業内容 (グループ)
１.不動産売買の代理・仲介事業 ２.新築戸建分譲事業 ３.マンション・ディベロップメント事業
４.不動産投資事業 ５.不動産金融事業 ６.前各号に付帯関連する事業
