UniLife(ユニライフ)のブランドで全国の学生マンションの企画開発・仲介斡旋・運営管理までをトータルで行う株式会社ジェイ・エス・ビー(本社：京都府京都市、代表取締役社長：近藤 雅彦 以下 当社)は、学生の “リアルな学生生活”を明らかにすることを目的に、当社が運営する全国の学生マンションに入居する学生を対象にした「UniLife（ユニライフ）学生調査」の実施をしています。
第4回目となる今回は、当社が運営する全国の学生マンションに入居する学生2,117名を対象に、学生の金融リテラシーに関する意識調査を行いました。
【調査結果サマリー】
■学生の大多数が金融リテラシーを重要と感じている事が判明
一方で、お金に関する勉強をしている、
もしくは受けたことがある学生は2割未満の結果に
・金融リテラシーを重要と感じている学生は約9割（92.3%）
・金融リテラシーの勉強をしている、もしくは受けたことがある学生は約2割（16.3%）
・金融リテラシーを向上させる為に、何を勉強すればよいかわかる学生は約2割（17.9%）
■投資に興味がある学生は約5割
投資に興味がある学生は性別によって差が出ることが判明
・投資をしたことがある、もしくは投資をしたことはないが、興味があると回答した学生は全体
の約5割（53.9％）
・投資をしたことがあると回答した男性は約1割以上（11.4%）女性は1割未満（4.2%）
・男性は約7割（66.8%）、女性は約5割（47.3%）が投資に興味がある結果に
■円安、円高をそれぞれ説明できる学生は全体の約8割
多数の学生が円安、円高について説明できることが判明
・円安、円高をそれぞれ説明できる学生は全体の約8割（81.8%）
・男性は約9割（85.5%）、女性は約8割（79.6%）が説明できる結果に
【調査概要】
調査期間：2024年９月１０日（火）～2024年９月１７日（火）
調査方法（集計方法、算出方法）：インターネット調査
調査対象：当社が運営する全国の学生マンションに入居する学生2,117名（大学、専門学校他）
※本調査レポートの百分率表示は小数点第１位で四捨五入の丸め計算を行っているため、合計しても100％にならない場合があります。
■学生の大多数が金融リテラシーを重要と感じている事が判明
一方で、金融に関する勉強をしている、
もしくは受けたことがある学生は2割未満の結果に
金融リテラシーの重要性さを感じるか尋ねたところ、重要さを感じると回答した学生は全体の約9割（92.3%）という結果となり、大多数の学生が金融リテラシーの重要さを感じていることがわかりました。
一方で、金融に関する勉強をしている、もしくは受けたことがある学生は約２割（16.3%）という結果になり、重要さを感じる一方で、多くの学生が勉強をしていない、もしくは受けたことがないことがわかりました。
また、金融リテラシーを向上させる為に、何を勉強すればよいかわかる学生は約2割（17.9%）の結果となり、多くの学生が何を勉強すればよいかわからないことも確認できました。
このことから、金融リテラシーが重要であると考える学生は多くいる一方で、知識をつけるための教育機会は少なく、勉強方法なども分からない学生が多く存在することが分かりました。
■投資に興味がある学生は約5割、男子学生の約1割は投資経験があり
性別によって差が出ることが判明
投資経験の有無について尋ねたところ、投資をしたことがある、もしくは投資をしたことはないが、興味があると回答した学生は全体の約5割（53.9％）という結果になり、約半数が投資に興味があることがわかりました。
また、男女別で集計したところ、男性は約7割（66.8%）、女性は約5割（47.3%）が「はい」もしくは「したことはないが、興味はある」と回答。
また、投資をしたことがあると回答した男性は約1割以上（11.4%）女性は1割未満（4.2%）という結果になり、投資に興味がある学生は性別によって差が出ることがわかりました。
■円安、円高をそれぞれ説明できる学生は全体の約8割
多数の学生が円安、円高について説明できることが判明
円安、円高の意味についての理解を尋ねた
ところ、はいと回答した学生は全体の約8割
（81.8％）という結果になり、多くの学生が
円安、円高について説明できることがわかり
ました。
また、男女別で集計したところ、男性は
約9割（85.5%）、女性は約8割（79.6%）が「はい」と回答し、性別によって若干の差が出ることがわかりました。
【調査総括】
日本では学習指導要領の改訂により、2022年4月から小学校・中学校・高校での金融教育が義務化されるなど、金融教育の拡充が進んでいます。今回の調査結果からも分かるように、学生は金融・投資への関心も高く、金融関連の教育機会の提供は今後も重要になってくることが予想されます。当社では、学生マンション事業において若者の人間力・社会人基礎力の向上を目指す取り組みにも力を入れており、今後、金融リテラシー向上に繋がるようなイベント開催などの学生のニーズに応えたコンテンツ提供も検討していきます。
【UniLife学生調査について】
学生の “リアルな学生生活”を明らかにすることを目的に、全国のUniLife（ユニライフ）学生マンションに入居する学生を対象に当社が実施している学生向け調査です。当社では、学生生活のパートナーとなることを目指し、今後も学生生活を取り巻く様々なテーマに関して定期的に調査を実施していきます。
【当社概要】
株式会社ジェイ・エス・ビー
本社所在地：京都府京都市下京区因幡堂町655番地
創 業： 1976年12月
上 場： 東証プライム（証券コード3480）
代 表： 代表取締役社長 近藤 雅彦
U R L： https://www.jsb.co.jp/
全国の学生マンション検索サイト: https://unilife.co.jp/
ジェイ・エス・ビーグループは1976年の創業以来、全国で学生マンションの運営管理を手掛け、現在では北海道から沖縄まで学生向け賃貸仲介店舗「UniLife（ユニライフ）」88店舗を展開、2024年４月時点で94,978室を管理しています。近年では、食事や家具家電付きの住まいの提供や、学生の「学び・成長」を支援する取り組みに力を入れています。
